なぜ一流企業は“眠り”に投資するようになったのか？

最近、わが家では“睡眠”の重要性を、最年少メンバー（2才）が全力で教えてくれています。

平日、保育園でしっかりお昼寝をして帰ってくると、夜寝る直前まで機嫌が良く、スムーズに行くことが多いのですが…。

土日に昼寝に失敗すると夕方以降にぐずぐず…。あれもイヤ、これもイヤ、最後は床にうずくまって泣き喚き、手がつけられなくなってしまいます。

そんな姿を見ていて、こんなことを思いました。

「子どもだけじゃなくて、大人もそうだよな・・」

睡眠不足になると、

・パフォーマンスが下がる
・怒りっぽくなる

こんなことを経験したことがない人は、いないのではないでしょうか？

そこで思い出したのが、世界の一流企業が“睡眠”に本気で取り組んでいるという話です。

最近、睡眠は健康の話にとどまらず、

企業のパフォーマンスや意思決定力にも直結する「経営戦略」

として注目されています。ということで本日は、世界の有名企業が“眠り”に投資する理由を徹底調査しましたので、ご紹介致します。

 「よく眠ること」が評価される時代が来た

「眠っている時間はムダ」
「眠らずに頑張った私、すごいだろ！」

そんな考え方が、根底にあった時代がありました。

しかし今では、「眠らずに仕事をするのは、自己管理不足」と捉えられるなど価値観が変わってきています。

・パフォーマンス
・生産性
・創造性
・エンゲージメント

すべてが「眠りの質」と密接に結びついているという科学的根拠がそろってきたからです。

慢性的な「睡眠不足」は、個人の不調だけでなく、組織全体の意思決定や業績にも影響するリスクとして、対策すべき事項になってきているのです。

一流企業が“眠り”に投資する理由

ここでは、世界のトップ企業3社の事例をご紹介します。

Nike（ナイキ）

本社所在地：アメリカ合衆国 オレゴン州ビーバートン

アスリートのためのブランド、ナイキは、従業員にも「最高のパフォーマンス」を求めるのではなく、それを「発揮できる環境」の提供に力を入れています。

ナイキ本社では、社員が自由に使える「Nap Pods（昼寝用スペース）」を導入。

これは単なる休憩所ではなく、「疲れたら休むことを推奨する文化」の象徴です。

同社の福利厚生には「柔軟な勤務時間」「マインドフルネスプログラム」なども含まれ、睡眠・運動・メンタルの3本柱でリカバリーをサポートしています。

Google（グーグル）

本社所在地：アメリカ合衆国 カリフォルニア州マウンテンビュー

イノベーションを支えるGoogleでは、創造性と集中力の源泉としての「睡眠」を重視。

Nikiと同様「Nap Pods」をオフィス内に設置し、業務中でも短時間の仮眠がとれる環境を提供しています。

また、Google社内のウェルビーイングプログラムでは、瞑想や睡眠改善アプリもあり、社員が自分のコンディションを可視化しながら働ける仕組みを整えています。

Unilever（ユニリーバ）

本社所在地：イギリス ロンドン市 ブラックフライアーズ

ユニリーバでは、従業員の幸福度を企業価値と直結させた「Purpose-Led, Future-Fit」な経営を推進しています。その一環として、「スリープ・プログラム」を展開。

これは、専門家による睡眠のレクチャー、ストレス・疲労マネジメント、さらには個別の睡眠コーチングなどを含む包括的な支援制度です。

こうして社員に「よく眠れる力」をつけてもらう取り組みした結果、

「仕事中の集中力が上がった」
「気持ちが前向きになった」

という定性的な変化に加え、生産性の向上や欠勤率の低下といった定量的効果も報告されているそうです。

睡眠が経営指標に直結する

「社員の健康状態」「社員の睡眠」は、最近では企業のESG評価や人的資本開示に影響する要素として注目されています。

3.1. ESG評価における「睡眠」の戦略的意義

近年、財務情報だけでなくEnvironment（環境）、Social（社会）、Governance（企業統治）といった取り組みが重視される「ESG評価」が、投資家や社会からの注目を集めています。

ESG評価が高い企業は、長期的な成長が期待できるとされ、企業価値向上に直結するのです。

睡眠への投資は、

• 従業員の健康や働きやすい労働環境の整備
• 優秀な人材の確保や離職率の改善に寄与
• 従業員の健康と幸福を重視する企業の姿勢の表れ
• 企業の健全な意思決定とリスク管理ができることの表れ

であることから、企業の評価を大きく引き上げる戦略的意義を持つのです。

ある大学の研究では、1日6時間未満の睡眠が続くと、判断力が飲酒時と同等レベルまで低下することが確認されています。

睡眠への投資は、経営層を含む全従業員の認知機能を最適化し、より質の高い意思決定を促すことで、企業統治の強化に貢献するのです。

3.2. 「人的資本開示」と「睡眠」への投資

また2023年3月期決算より、「人的資本開示」が義務化されました。

これは、企業が従業員を「資本」と捉え、企業が持つ人的資本に関する情報を社内外に公開することを指します 。

その目的は、企業の透明性や信頼性を高め、持続的な企業価値向上に繋がる人材戦略を推進することにあります 。

睡眠への投資は、この人的資本の質を向上させる重要な要素です 。

ユニリーバの事例のように、睡眠プログラム導入により「仕事中の集中力が上がった」「気持ちが前向きになった」といった定性的な変化に加え、生産性向上や欠勤率低下といった定量的な効果も報告されているからです。

まとめ

こうして見てみると、「よく眠ること」は、単なる健康管理ではなく、未来の経営に欠かせない“戦略”であることがよく分かります。

2才娘のぐずりを見て、「眠れないとこうなるよね…」と身をもって実感していた私ですが、それは会社や社会全体にも通じる話なんですよね。

睡眠を軽んじない。
むしろ、積極的に“整える”。

これが、これからの個人の働き方、そして企業経営のキーワードになっていくのではないでしょうか？

もしもあなたが睡眠に課題を感じているとしたら…
本日から少しでも”整える”よう意識して頂けたら嬉しいです。

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【参考資料】

1、The Guardian – Clocking off: the companies introducing nap time to the workplace

2、ResearchGate –The Unilever Study: Positive Effects on Stress and Risk for Dropout from Work after the Finding Peace in a Frantic World Training

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